離職率が高い会社の特徴は？就活で見抜く方法と、入社を避けたほうがいい理由
せっかく就活を乗り越えて入社したのに、すぐに辞めたくなるような会社だった。そんな失敗を防ぐために、就活で必ず確かめておきたいのが「離職率」です。
離職率とは、入社した社員のうち、一定の期間内に辞めた人の割合のことです。人がすぐに辞める会社には、必ずと言っていいほど理由があります。
結論から言うと、ポイントは次の3つです。
- 大卒の3人に1人は、入社3年以内に辞めている。会社の規模が小さいほど、離職率は高い傾向がある
- 離職率が高い会社には、残業の多さ、給料の低さ、人間関係などの共通点がある
- 離職率は、就職四季報や「しょくばらぼ」で調べられる。企業に直接たずねることもできる
この記事では、離職率が高い会社の特徴と、就活で見抜く方法、離職率が高い会社に入るとどうなるのかを解説します。
大卒の3年以内離職率は33.8%
まずは、全体の数字を見てみましょう。厚生労働省の調査によると、2022年3月に大学を卒業して就職した人のうち、3年以内に会社を辞めた人の割合は33.8%でした。およそ3人に1人が、入社3年以内に最初の会社を辞めていることになります。
会社の規模が小さいほど、離職率は高い
この離職率は、会社（事業所）の規模によって大きく違います。
| 事業所の規模 | 3年以内離職率（大卒） |
|---|---|
| 5人未満 | 57.5% |
| 5〜29人 | 52.0% |
| 30〜99人 | 41.9% |
| 100〜499人 | 33.9% |
| 500〜999人 | 31.5% |
| 1,000人以上 | 27.0% |
出典：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」（2025年10月公表）
規模が小さいほど離職率が高く、5人未満の事業所では、半分以上の人が3年以内に辞めています。もちろん、小さな会社がすべて悪いわけではありませんが、中小企業を受けるときほど、離職率をしっかり確かめる必要があるということです。
業界によっても、離職率は違う
業界（産業）によっても、離職率には大きな差があります。大卒の3年以内離職率が高い業界は、次のとおりです。
宿泊業・飲食サービス業や、生活関連サービス業・娯楽業では、半数以上が3年以内に辞めています。こうした業界を志望するなら、会社ごとの違いをより丁寧に調べましょう。
離職率が高い会社の特徴
離職率が高い会社には、共通する特徴があります。
| 特徴 | 具体的な例 |
|---|---|
| 残業が多い | 深夜まで働くのが当たり前、休日出勤が多い |
| 給料が低い・上がらない | 仕事の量に対して給料が見合わない、昇給がほとんどない |
| 仕事のストレスが大きい | 厳しいノルマ、クレーム対応が多い |
| 人間関係が悪い | 上司のパワハラ、職場の雰囲気がぎすぎすしている |
| 評価に納得できない | 頑張っても評価されない、評価の基準があいまい |
中小企業ならではの原因もある
特に中小企業では、大企業とは違う理由で人が辞めていくことがあります。
上司から逃げられない：大企業なら、相性の悪い上司がいても部署を異動できることがあります。しかし、社員の少ない会社では異動先がなく、合わない上司や社長と毎日顔を合わせ続けることになります。
社長や役員の待遇に偏りがある：社員の給料は低いのに、社長や役員だけが高い報酬を得ている会社もあります。こうした待遇の偏りは、社員にも意外と伝わるものです。会社を訪問したときに、社員の雰囲気をよく観察してみてください。
業界内での評判が悪い：業績は良くても、取引先から評判の悪い会社では、社員が肩身の狭い思いをしながら働くことになります。これは外からは見えにくいので、業界新聞やニュースなどで情報を集めることが大切です。
離職率の調べ方
では、離職率はどうやって調べればいいのでしょうか。主な方法を4つ紹介します。
方法1：就職四季報で調べる
東洋経済新報社の『就職四季報』には、多くの企業の「3年後離職率」や、新卒で入社した人数と3年後に残っている人数などが載っています。大学の図書館やキャリアセンターに置いてあることも多いので、まずは手に取ってみましょう。「NA（回答なし）」となっている企業は、数字を公表していないということなので、ほかの方法で確かめる必要があります。
方法2：「しょくばらぼ」で調べる
厚生労働省が運営する「職場情報総合サイト しょくばらぼ」では、企業の働き方や採用状況などの情報を、無料で検索・比較できます。気になる企業が登録されているか、確かめてみましょう。
方法3：就活サイトの企業ページを見る
就活サイトの企業ページに、3年以内の離職率や、新卒の採用人数と離職者数が載っていることがあります。採用人数に比べて辞めた人の数が多い会社は、注意が必要です。
方法4：企業に直接たずねる
若者雇用促進法という法律によって、企業は、新卒の応募者などから求められた場合、職場の情報を提供することになっています。情報の項目は企業が選べるため、必ず離職者の数がわかるとは限りませんが、直近の新卒採用者数と離職者数などを、書面やメールでたずねることができます。
面接で直接聞きにくい場合は、説明会の質問の時間や、メールで丁寧にたずねてみましょう。
離職率が高い会社に入ると起こること
離職率が高い会社に入ってしまうと、どんなことが起きるのでしょうか。
残った社員の負担が増え続ける
人が辞めても、仕事の量は減りません。残った社員の仕事が増え、残業が多くなり、さらに人が辞めていくという悪循環に陥ります。忙しい職場では、人間関係もぎすぎすしがちです。
すぐに辞めると、転職でも苦労することがある
働き方の価値観は変わってきているとはいえ、入社してすぐに辞めた人は、転職の選考で理由を詳しく聞かれることがあります。企業は一人を採用するのに、多くの費用と時間をかけているからです。短い期間での転職をくり返すと、次の仕事を探しにくくなることもあります。
自信をなくしてしまう
入社してすぐに辞めると、「自分は社会人に向いていないのかもしれない」と、自信をなくしてしまう人もいます。会社選びの段階で、離職率を確かめておくことが大切です。
離職率が高い会社に入ると…
- 辞めずに残る：仕事の負担が増え、ストレスや残業が続く
- 辞める：転職の選考で理由を聞かれ、次の職場探しに苦労することがある
離職率と一緒に確かめたいこと
離職率は大切な数字ですが、それだけで会社のすべてがわかるわけではありません。次のような情報も一緒に確かめると、より正確に会社を判断できます。
- 年間休日の日数：休みの多さは、働きやすさに直結する
- 平均残業時間：残業の多さは、離職の大きな原因になる
- 育児休業の取得率：男女ともに取得している会社は、働きやすい会社であることが多い
- 平均勤続年数：社員が長く働いているかの目安になる
調べた数字は、企業リストにまとめておくと、会社どうしを比べやすくなります。
離職率の数字を見るときの注意点
離職率は便利な数字ですが、読み方には注意が必要です。
数字だけで判断せず、「なぜ辞めているのか」まで想像してみることが大切です。たとえば、IT業界やコンサルティング業界のように、スキルを身につけて転職する人が多い業界では、離職率が高くても、必ずしも悪い会社とは言えません。
説明会や面接で、離職率を確かめる質問の例
離職率を直接聞くのは、少し勇気がいるかもしれません。聞き方を工夫すれば、失礼にならずに確かめられます。
| 質問の例 | 確かめられること |
|---|---|
| 「新入社員の方は、入社後どのような研修を受けて、現場で活躍されていますか」 | 若手を育てる仕組みがあるか |
| 「入社3年目くらいの先輩方は、どのようなお仕事をされていますか」 | 若手が定着して、成長しているか |
| 「昨年入社された方は、何名いらっしゃいますか。皆さん今も働かれていますか」 | 新卒の定着の具合 |
| 「長く働いている社員の方は、会社のどんなところに魅力を感じていますか」 | 社員が長く働いている理由 |
質問への答え方にも注目しましょう。具体的に答えてくれる会社は、社員の定着に自信を持っている会社です。反対に、答えをはぐらかすような場合は、もう少し慎重に調べたほうがよいでしょう。
離職率が低い会社に多い特徴
反対に、離職率が低い会社には、次のような特徴が多く見られます。
- 年間休日が多く、残業が少ない
- 給料が業界の平均以上で、毎年少しずつ上がっていく
- 新入社員の研修や、先輩が後輩を指導する仕組みが整っている
- 産休や育休を取る人が多く、復帰して働き続けている
- 業界の中で安定した地位があり、無理な目標を追わなくてもいい
会社を比べるときは、こうした特徴がいくつ当てはまるかも確かめてみてください。
離職率についての、よくある質問
Q. 離職率が何%以上なら、避けたほうがいいですか？
一概には言えませんが、大卒の3年以内離職率の全国平均（33.8%）や、同じ規模・同じ業界の平均と比べてみるのがおすすめです。平均より大きく高い場合は、なぜ人が辞めているのかを詳しく調べましょう。
Q. 離職率を公表していない会社は、危ないですか？
公表していないからといって、すぐに危ない会社だとは言えません。ただし、離職率を公表している会社と比べると、判断の材料が少なくなります。企業に直接たずねたり、口コミや説明会での社員の様子から確かめたりしましょう。
Q. 離職率が低い大企業なら、安心ですか？
離職率が低いのは良い材料ですが、それだけで安心とは言えません。会社が潰れなくても、業績が悪くなれば希望退職を募ることもあります。離職率と一緒に、業績や将来性も確かめましょう。
Q. 入社してすぐに辞めたくなったら、どうすればいいですか？
まずは、辞めたい理由を書き出してみましょう。仕事の内容なのか、人間関係なのか、働く時間なのかによって、取れる手段は変わります。社内で相談できる人がいれば相談し、部署の異動で解決できないかも考えてみてください。それでも難しい場合は、在職中に次の仕事を探し始めるのがおすすめです。体調を崩しているときは、無理をせず、まず休むことを優先してください。
Q. 離職率が高い業界は、避けたほうがいいですか？
業界全体の離職率が高くても、その中には社員が長く働いている会社もあります。業界で判断するのではなく、会社ごとの離職率や働き方を確かめることが大切です。反対に、離職率の低い業界でも、会社によっては人がすぐに辞めていることもあります。
まとめ
離職率は、その会社で人が長く働けるかどうかがわかる、大切な数字です。
- 大卒の3年以内離職率は33.8%。会社の規模が小さいほど、離職率は高い傾向がある
- 離職率が高い会社には、残業の多さ、給料の低さ、人間関係の悪さなどの共通点がある
- 離職率は、就職四季報、しょくばらぼ、就活サイト、企業への問い合わせで調べられる
- 離職率と一緒に、休日や残業、育児休業の取得率なども確かめる
入社してから後悔しないために、離職率は必ず確かめてから応募しましょう。
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